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企業理念

つながり ふれあい ささえあう

 一. システム開発・導入業務を通じてお客様が抱える問題について共に考え、解決します。
 二. 若年エンジニアの育成、中堅・熟練エンジニアの技術力向上を支援し、
   情報化社会の発展に貢献します。
 三. 従業員とその家族を大切にし、生活を豊かにするために尽力します。

21世紀。
右肩上がりの高度経済成長時代は終わりを告げ、私たちを取り巻く環境は厳しさを増しています。
私たち一人ひとりは小さな存在です。
時には向かい風にくじけてしまいそうになることもあるでしょう。
しかし、そんな時こそ思い出してください。
家族、親族、友人、先輩、後輩、お客様、地域の方々、趣味やボランティアを通じて知り合った方々...。
いつも、あなたを温かく見守ってくれる人がいます。
いつも、声に出さなくても応援してくれています。
確かに私たち一人ひとりは小さな存在です。
だからこそ皆で手に手をとりあって、共に考え、共に歩むことが大切です。
雨風の日には肩を寄せ合い、晴れた日には語らいながら笑顔で歩む...。

株式会社クスピードは情報化社会の発展、及び情報化の中で失われがちな人としての温かみを大切にし「つながり ふれあい ささえあう」社会の発展に貢献出来るよう尽力します。

チャレンジニア

弊社のイメージカラーのスカイブルーは、広義での「家族」を意味します。
協力会社様、取引先様、家族や社員といった私どもに関わる全ての方たちと困難な未来へと挑戦していきます。これを、スローガンでは"チーム"という言葉で表現しております。

"チャレンジニア"は「チャレンジ」「エンジニア」を組み合わせた弊社オリジナルの造語です。 これは、起業間もない創生期にある弊社のテーマを「チャレンジ」とし、何事にも全力で挑戦していくことが私たちの職業であるとするものです。

"チーム・チャレンジニア"は、手と手を取り合い、無限に広がる未来に前進していくための私たちのスローガンです。

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クレド

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※クレド(Credo)とは「信条」「志」「約束」を意味するラテン語で、 企業活動の拠り所となる価値観や行動規範を簡潔に表現した文言を指します。

お客様との5つの約束

クレドを実践するため、またお客様に安心してお取引していだたくために、 お客様に5つのお約束を宣言しております。

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会社概要

社名 株式会社クスピード
設立 平成15年7月
資本金 1000万円
代表取締役 芝山 孝典
取引銀行 三菱東京UFJ銀行 大津町支店
瀬戸信用金庫 押切支店
事業内容 1.モバイルアプリ事業
2.情報・通信システムのコンサルティング・設計・開発
3.ソフトウェアの設計・開発
4.コンピュータ技術者向けのセミナー開講・コンサルティング
5.新社会人向けのセミナー開講
6.人材派遣(特23-304433)

所在地

本社所在地
住所 〒460-0002
名古屋市中区丸の内三丁目23番20号
HF桜通ビルディング10階
TEL 052-955-0636
FAX 052-955-0637
アクセスマップ

地下鉄 桜通線・鶴舞線 丸の内駅4番出口より徒歩3分
地下鉄 桜通線・名城線 久屋大通駅1番出口より徒歩4分


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クスピードの強み

弊社は、お客様と一緒に"お客様の満足"をつくり上げます。

レベルアップへの姿勢と取り組み

”レベルアップを目指す姿勢” と ”それを実現させる取り組み” はどこにも負けないクスピードの一番の強みです。 このようなレベルアップを幾度となく繰り返すことにより、新たな「強み」を育むことができております。

全員でのミーティング

実現に向けた取り組みの一つとして、社員全員によるミーティングがございます。

このミーティングは、全員で意見やノウハウを交換することで、 「サービスのレベルアップ」「会社・社員のレベルアップ」に大きく役立っております。

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強み

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子育て支援の取り組み

当社は、職員のより働き易い環境をめざし、子育て支援に取り組んでいます。 「子ども・子育て支援に関する法定義務」を社内制度に位置付けており、また、取り組む行動計画(一般事業主行動計画)を策定しています。この行動計画に基づき、子育てに関する社内制度の浸透・促進に努め、計画を達成するため、今後も新たな制度作成にむけて取り組みます。

次世代育成支援対策推進法と当社の「一般事業主行動計画」について

少子化の急速は国民共通の深刻な経済社会問題であるとの認識の下、その対策として、次の世代を担う子供たちが健やかに生まれ育成される環境をつくるために、国、地方公共団体のみならず、企業や国民が担う責務を明らかにし、10年間かけて集中的かつ計画的に取り組んでいくための法律、「次世代育成支援対策推進法」が成立しました。企業にも仕事と子育ての両立ができる雇用・職場環境の整備を促すものであり、各企業で実行していくための計画「一般事業主行動計画」の作成が義務付けられました。

当社も2009年8月に以下の内容で提出し、この計画に沿って活動しております。

当社の策定した行動計画 目標と対策

子どもが生まれる際の父親の休暇の取得の促進

子どもが生まれて父親となる職員について、休暇を取得しやすい環境を整備する。

①職員の妻が出産する際の特別休暇の取得促進

■ 入退院、出産時、入院中の付き添い等におけるを休暇取得を促進する。
■ 時間単位の取得を可能にする。
■ 制度の周知及び取得を奨励する。

②妻の産前産後の期間中の男性職員の育児参加を促す休暇制度を新設する。

■ 男性職員の育児参加のための休暇として、妻の産前産後期間中に3日まで、1日又は1時間単位で付与する。
 

労働者が子どもの看護のための休暇を取得できる制度の導入

小学校就学の始期に達するまでの子どもが病気等の際に、1年について3日以内の看護休暇について新たな制度を導入する。

①特別休暇(子どもの看護のための休暇)の取得を促進する。

■ 職員の申出による取得を促進する。
■ 職員のニーズに応じ時間単位の取得を可能にする。
 

年次有給休暇の取得の促進のための措置の実施

職場における年次有給休暇の取得を容易にするための措置を講ずる

①次世代育成支援の日(毎月19日を「育成の日」とする)を設け、育児をはじめとする次世代育成活動を促す

■ 代育成活動を促す。
■ 当日は定時退勤に努める。
■ 当日の有給休暇取得奨励。

②次の時季における有給休暇・特別休暇の取得を強く働きかける

■ 子どもの春休み、夏休み、秋休み
■ ゴールデンウイーク
■ 年末年始
■ 子どもの入学式、卒業式、授業参観、学芸会、運動会などの学校行事やPTA活動
■ 家族の誕生日、結婚記念日
■ 子どもの予防接種、健康診査